薦田典佳 | 上司の立場から見る残業の抑制

薦田典佳 | 上司の立場から見る残業の抑制

ノー残業デーや、残業を禁止しようとしたときに、必ず反対意見が出る事があります。

それはなぜでしょうか?

理由は様々あります。

  • 自分たちの時代は残業が当たり前だったので、若い世代が残業しない事に対して「ずるい」という感情から反対している人。
  • 残業代を当てにして、就業時間は適当にサボり、残業をわざとやっている人。

実はこのどちらかに分類されるのがほとんどです。

残業を禁止されて本当に困ってしまう人は、仕事量が多すぎて仕事がかたずかない事に困っているので、そのような人に対しては上司が改めて仕事のボリュームや仕分けを見直す必要があります。

ですが仕事のボリュームさえ調整してしまえば、本当に残業がなくなって困るという人は実はほとんどいなくなるのです。

ですから 、残業に対して反対している声の大きい人の多くは、自分たちの苦労を若い世代がしない事への嫉妬や、わざと不要な残業をしてお給料を得ようとする子ずるい人などなのです。

だからこそ、上司や経営者の立場からノー残業デーや残業を禁止を言い渡すさいに、大きな反発があった場合、有無を言わさずに残業禁止を推し進めても実は問題ありません。

多くの残業禁止に反対する人たちの仕事の濃度は、実は日中の就業時間中は薄いものでしかありません。

しっかりとした残業禁止を推し進める事で、生産性が落ちると懸念する必要は実はないのです。

残業が常習化している社員の頭の中には、「残業をしてまで仕事をかたずける自分の姿」に心酔していたりします。

だから就業時間内にきっちり仕事を片付けようという意識が最初からなく、仕事をの能率化を図るつもりが最初からないに過ぎません。

つねに仕事に対しての時間意識、デッドラインを設ける事で、業務中に無為にタバコ休憩をしたり、雑談で時間をつぶしているような無為な時間の使い方をする社員は減っていきます。

つまりはそれは生産性の向上であり、無駄な残業代をコストカットできる事にもつながります。

日本人の過労死の原因は長時間の残業です。ですが、就業時間である8時間の間で濃密に仕事をしたかといって死ぬ人はいないのです。